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スマホやスマートメーターから発せられる電磁波の危険性と身を守る方法

スマホ汚染から身を守る

 スマートフォン(以下、スマホ)を持つ手が痺れたり、電話をするときに、耳の奥が熱く感じられたり、また、耳の周りにアトピーができたりしていませんか。

 もし、そのような症状があれば、スマホから出る電磁放射線の影響を受けている可能性があります。

 スマホや携帯電話に使われている電磁波は、原発事故以来、福島原発から放出され続けている放射線と同じ仲間で、「電磁放射線」(Electromagnetic Radiation)と呼ばれるものです。

 スマホから出る電磁放射線は、2011年に、世界保健機関(WHO)の専門組織である国際がん研究機関(IARC)が「発がんの可能性があるかもしれない」と正式に認めたものです。

スマホは電子レンジと同じ電磁放射線を使っている

 電子レンジは、食べ物に含まれる水分を1秒間に24億5000万回振動させることでものを温めます。

 携帯電話・スマホには、この電子レンジに使われている電磁放射線と同じものが使われています。

 そのため、携帯電話・スマホの電磁放射線に当たった細胞は、1秒間に24億5000万回振動させられ、さまざまな異変を引き起こします。めまい・耳鳴り・イライラ・倦怠感・関節炎・動悸・アトピー・がんなどなど。

外国では子どものスマホ使用を制限しています

 子どもの頭は大人よりも柔らかいために、電磁放射線の影響を大人の何倍も受けます。幼ければ幼いほど、危険です。

 そのため、各国では、子どもたちを守るためにさまざまな勧告や規制を設けています。

 例えば、ベルギーでは政府(2013年)が、7歳以下の子どもへの携帯電話の販売を店頭でもインターネットでも禁止しています。また、14歳以下の子どもを対象とした携帯電話の広告やコマーシャルも禁止しています。

 フランスでは政府が法律(2009年)で、「12歳未満の子ども用携帯電話の全ての広告の禁止」「6歳以下の子ども用に作られた携帯電話の販売の禁止」を定めています。

「スマートメーター」に気をつけましょう

 現在、日本で進行しているのが電力検針器の「スマートメーター」への交換です。スマートメーターは、電気の使用量を常時、電磁放射線で直接、電力会社に知らせるものです。

 プライバシーの侵害とともに、電磁放射線による健康への悪影響が問題になっています。

電磁波過敏症(EHS)の人が増えています

 電磁放射線にさらされることで体調が悪化する電磁波過敏症の人がどんどん増えています。

 2012〜1015年の早稲田大学応用脳科学研究所(「生活環境と健康研究会」の疫学グループ)の調査によると、日本の人口の3・0〜4・6%(約300万〜460万人)の人がEHSの症状(めまい・耳鳴り・アトピーの悪化・うつ・集中力の欠如など)を自覚しているということです。

「電磁放射線を浴びない権利」が認知される世の中に

 電磁放射線は、携帯電話やスマホを全く使わない赤ちゃんや寝たきりの人にも悪影響を与えます。

「禁煙」「分煙」が常識となったように、「禁電磁放射線」「分電磁放射線」が常識となる社会が求められています。

「電磁放射線を浴びたくない」人のために、せめて、電車などでは全車両のうち1車両は「携帯電話・スマホの電源オフ」車両にしてほしいものです

電磁放射線から身を守るには

 電磁放射線から身を守るには「時間」と「距離」がポイントです。

 電話をするときは、スピーカーかイヤホンマイクを使って、「距離」をとり、「時間は短く」しましょう。

 睡眠時には、Wi-Fiルーターやスマートメーターの近くで寝ないことが大事です。「距離」をとりましょう。

 電源の入ったスマホを枕元に置かないことも大事です。


 執筆者:古庄弘枝(ノンフィクションライター)

「携帯電話・スマホ電源オフ車両設置」を国交大臣へ求める署名を募集(終了)

 携帯電話やスマートフォン(以下スマホ)など、電磁放射線を発する機器の爆発的普及によって、電磁放射線が充満する公共の交通機関である電車・地下鉄などに乗れない人が増えています。電磁放射線に暴露すると、頭痛・めまい・動悸・皮膚疾患などを引き起こす電磁波過敏症(EHS)の人は年々増え続け、実に、日本人の3・0〜4・6%の人(約300万〜460万人)がEHS の症状を訴えています(早稲田大学応用脳科学研究所「生活環境と健康研究会」の疫学グループによる調査・2016年発表)。

 これらの人は、安心して公共交通機関を利用することができません。また、埋め込み型医療機器の装着者も混雑時などは、命が危険にさらされる状態となります。さらに、電磁放射線によって、最も悪影響を受けるのは、幼い子ども・赤ちゃん・胎児です。

 携帯電話やスマホから発せられる電磁放射線は、2011年に世界保健機関(WHO)の専門組織である国際がん研究機関(IARC)によって「発がん性があるかもしれない」と、正式に評価された物質でもあります。だれもが、公共の電車や地下鉄に、身の危険を感じることなく安心して乗車できるよう、全国の交通機関に最低1車両以上は「電源オフ」車両を設けることが緊急に求められているのです。

<要望項目>
 各交通機関に「携帯電話・スマホ電源オフ車両」(パンタグラフのない車両に)を1車両以上設けるよう指導してください。

★5350筆の署名、4月13日、国土交通省に届けました。

 <「携帯電話・スマホ電源オフ車両」を設けるよう指導してください>の署名にご協力ありがとうございました。 

 2017年5月から2018年4月12日までの期間、5350名(署名用紙での署名とネット署名)の方から、署名をいただきました。
 その署名を今年4月13日に、国土交通省・鉄道局・鉄道サービス政策室・業務係長の鈴木政臣さんに届けました。提出にあたっては参議院議員・神本みえ子事務所の協力を得ました。
 国土交通省の鈴木さんからは、「要望を各鉄道会社に伝える」「鉄道各社に対して優先席へ貼るヘルプマークの促進を後押しするところから取り組んでいきたい」という前向きな回答を得ることができました。
 署名にご協力いただき、本当にありがとうございました。感謝し、ご報告いたします。

 「携帯電話・スマホ電源オフ車両」を求める会 代表 古庄弘枝

5G(第5世代移動通信システム)の危険性とは

 2018年6月、政府は「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」を閣議決定し、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを「5Gのショーケース」とする計画を立てています。
 5Gは「高速大容量」「低遅延」「多数接続」が特徴ですが、これらを実現するためには、4G(第4世代)よりも周波数の高い電磁放射線(3・7GHz帯、4・5GHz帯、28GHz帯)を使う5Gアンテナを、約100メートルおきに設置する必要があります。そのために、全国に約20・8万基ある交通信号機や無数にある電柱に5Gアンテナを取り付ける予定です。
 5Gでは、超高速の通信を複数のユーザーに向けて同時に行うため、「ビームフォーミング」(指向性のある電磁放射線を作り出すこと)という新たな通信技術が使われます。そのため、私たちは近距離から指向性のある強い電磁放射線を浴びる危険性が高くなるのです。
 空間が5Gの電磁放射線で満たされたら、見えないところでどれほどの微生物や小動物、植物などに影響が出るかは計り知れません。
 ベルギーのブリッセル首都圏地域政府のセリーヌ・フレモー環境大臣は、「市民の健康への恐れ」のために、5Gの導入をストップしていると表明(3月31日)しています。日本でも、予防原則に則って、速やかに5Gの導入をストップすることが必要ではないでしょうか。署名にご協力いただければ幸いです。
 ネット署名(http://chng.it/8fF4wj8ZCF)も行なっていますので、あわせてご協力、よろしくお願いいたします。
「5G問題を考える会」 古庄弘枝

【関連情報】
5G推進にストップを ノンフィクションライター・古庄弘枝(「長周新聞」2020年1月21日付)
https://www.chosyu-journal.jp/shakai/15458

5G(第5世代移動通信システム)停止を求める署名を募集しています。(終了)

 2020年春からの本格稼働をめざし、2019年からプレ商用化が始まっている5G(第5世代移動通信システム)ですが、その安全性は確認されていません。
 全国に約20・8万基ある交通信号機や、無数にある電柱などに5Gアンテナを設置することは、歩行者や周辺住民に強制的に電磁放射線被曝を強いる行為です。携帯電話やスマホなどから発せられる電磁放射線には、「発がんの可能性がある」と国際がん研究機関が認めています。そして、5Gで使われる電磁放射線の安全性は証明されていません。
 2017年9月には、36カ国180人以上の科学者と医師たちが、欧州委員会の当局者に対して「5G普及の一時停止を求める声明文」を出しています。
 彼らは、「ヒトの健康と環境に対する潜在的な危険性が、業界から独立した科学者たちによって完全に調査されるまで、5Gの普及を一時停止すること」を勧告しています。
 人類のみならず、動植物を含めた森羅万象に対して有害な5Gを推進することは、国、ひいては地球そのものを滅ぼすことにつながりかねません。予防原則に則って対処することが必要ではないでしょうか。


<要望項目>
◯5G(第5世代移動通信システム)をただちに停止してください。
◯子どもたちの通学路へ5Gを設置しないでください。
◯保育園・幼稚園や学校・教育施設、病院・介護施設などの周辺、住宅地には5Gを設置しないでください。

『5G問題を考える会』 共同代表 山田 征 古庄弘枝

署名の募集を締め切りました。(2020年2月6日)
今後、総務省へお寄せいただいた署名を提出予定です。
詳細は後日お知らせいたします。
ご協力いただいた方々に心より感謝申し上げます。

★総務省へ合計8935名の署名を届けました。

 みなさまのご協力で集めていました総務大臣あての署名 「5Gをただちに停止してください」を、2月21日、3時、大河原雅子議員(衆議院議員)の事務所で、「5G問題を考える会」メンバー3人で、総務省の職員に手渡してきました。
 2019年8月〜2020年2月までで、8935名の方が署名してくださいました。 うち、change.orgでの署名は745名でした。日本以外にスペイン、オランダなど12カ国からも署名がありました。
 報告いたします。ご協力いただいた全ての方々に感謝申し上げます。ありがとうございました。

 「5G問題を考える会」共同代表 古庄弘枝
『スマホ汚染』

『スマホ汚染 新型複合汚染の真実!』
https://www.choeisha.com/pub/books/54861.html

著者 古庄弘枝

赤ちゃんのからだに電磁放射線(スマホの電波)をあびせないで!!
スマホや携帯電話、スマートメーターから発せられる電磁放射線の危険性や「香料」に含まれる有害化学物質、神経を狂わせ洗っても落ちないネオニコチノイド系農薬、遺伝子組み換え食品などによる複合汚染の真実を各国の規制の状況やデータに基づいて詳細に警告。
子育て世代に読んでいただきたい一冊です。



『スマホ汚染 小冊子版』

『スマホ汚染(電磁放射線被曝)から赤ちゃん・子どもを守る』(小冊子版)
https://www.choeisha.com/pub/books/55592.html
上記の単行本版『スマホ汚染』の要点をまとめた小冊子。
500円と手頃な価格のため、周囲の方々へ配って電磁放射線の危険性を認知していただくために使われる等、好評を得ております。